資格を取得するにあたり、やりたい職業に就けるから、転職・就職に有利に進めることができるという理由で勉強をする人が増えています。
隙間時間を活用したキャリアアップといったことから目指す人が多いようです。
資格の中にはその資格がなければ関連する業務自体ができないものがある
弁護士や司法書士、公認会計士、税理士、行政書士、宅建士などの資格が該当し、有資格者以外のものがこれらの業務を行うことは法律で禁止されています。
就職先の企業が従業員などに資格を求める理由は、特定の事業を営む際に法律で設置が義務付けられている有資格者を確保するため。
従業員や採用予定者の基礎能力などを確認するためです。
資格は特定の技能を有していることを証明するものですが、過去に努力して取り組んだことの証となります。
就職や転職の際には履歴書に取得した資格を記載することで、過去の自身の取り組みや努力をアピールすることができます。
関係のない資格はマイナス評価になる
実務経験が求められる仕事もあるが、希少性のない資格はメリットが少ない。
難関資格が必ずしもプラス評価になるとは限らない。
資格は過去に努力したことの証明ですが、行き過ぎたアピールはマイナス評価となることもあります。
就職や転職の際に応募する企業の業務に関わる資格であれば高い評価を受けることもありますが、業務に関係のない資格を記載してもプラスにはなりません。
複数の資格を持っている場合、不要な資格ばかりを記載すると「これだけ資格を持っているのになぜこの会社に応募するのか？」や「資格ばかり取っているけど実務能力はどうか？」などの疑念を持たれる可能性があります。
就職や転職のために資格取得を考えているなら就職先や転職先で活用できる資格の取得を検討するといいです。
試験に合格するだけでは取得できない資格もあり、税理士は試験に合格するだけでは税理士資格を取得することができず、別途2年間の実務経験が必要になります。
宅建士も税理士と同様に宅地建物取引に関する2年間の実務経験を求められ、宅建士は登録実務講習を受講すると2年間の実務経験を持つ人と同等以上の能力を有すると認められるため、その後に宅建士登録が可能です。
希少性のない資格はメリットが少ない場合もあり、資格保持者が少なく労働市場での価値があるという意味ですが、労働市場の需要と供給の観点からも供給の少ない希少性のある資格は価値が上がります。
一級建築士などは様々な建築関係の業務に必要な資格ですが、一級建築士の人数自体が少ない資格です。
希少性が高くても需要の少ない資格もあるので、需要の見込める業界や職種で希少性の高い資格であれば、就職や転職の際に有利です。
資格の取得を検討するときは試験の難易度が資格選択の大きなポイントになりますが、難しい資格だからといって今後の仕事に役立つ資格でなければ就職や転職の際にプラスにはなりません。
国家試験などの難関資格は試験勉強のために資格スクールを活用することなども多くなるため、取得費用が高くなったり、時間も余計にかかることがあります。
